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2014年 製薬企業の動向

後発医薬品シェアーの拡大、長期収載品の苦戦、新薬成長力が明暗

2013年3月期決算によると、東京証券取引所1部上場の製薬企業33社の営業利益率は13.6%であったが、この数字は年々低下している。2009年から毎年1%づつ、4%の低下である。この収益悪化の原因は
1.海外事業でのブロックバスターの特許切れ。
2.特許切れによる売上減少をカバーするための企業買収による利益率の低下。
3.外資系企業に比べて新薬創出力の弱さによるシェアーダウン。
によるところが大きい。今後も成長ドライバーとなる新薬が無い企業は益々厳しい状況となるであろう。成長ドライバーの新薬として認知症治療薬『メマリー』、PPI『ネキシウム』を販売する第一三共、抗精神病薬『エピリファイ』を販売する大塚ホールディング、骨粗鬆症治療薬『テリボン』を販売する旭化成ファーマなどは増収増益で、長期収載品の落ち込みを新製品でカバーしている。外資系企業も主力品の特許切れやワクチンの販売減少などでやや低調であったが抗凝固剤『ブラダキサ』、DDP-4阻害薬『トラゼンタ』を販売する日本ベーリンガーインゲルハイム。国内製品売上トップの抗血小板薬『ブラビックス』販売するサノフィ。抗リュウマチ薬『オレシア』、抗がん剤『スプリーセル』、抗凝固薬『エリキュース』などの今が新薬ラッシュのブリストルマイヤー。抗脂血症治療薬『ゼチア』、抗凝固剤『イグザルト』、VEGF阻害剤『アイリア』など大型ブロックバスター発売するバイエル薬品などは日本国内でも存在感を発揮した。

2013年度の新薬市場の代表的な成長領域は骨粗鬆症領域で、月1回投与のビスホスホネート製剤や骨形成促進剤が治療の流れを変え始めている、この領域に新薬ラッシュ当分続きそうだ。また、糖尿病治療薬はDPP-4阻害薬が成熟期を迎えたが、2014年に登場する新たな作用機序のSGLT-2阻害薬で一段と成長を遂げることになりそうだ。
またここ数年増加し続けたMR総数は初めて前年度を下回った。0.2%(29人)減の6万3846人となり、企業側はシェア・オブ・ボイスの戦略か生産性の向上を意識した効率的なMR投入を考え始めたようだ。このような状況の中でコントラクトMR数は2013年10月は3500人に達した。今後もMRのアウトソース率は進み2015年には5000人規模(アウトソース率8~10%)の計画で、MRのアウトソースはますます、進むであろう。

収益構造は、医療費適正化の流れを受けた薬価算定の厳正化と海外進出によって転換期を迎えている。

海外では企業買収とブロックバスターの相次ぐ特許切れにより不安定な状況である。 国内では今まで安定的に利益を稼ぎ出していた新薬が長期収載品への移行と共に、後発品に変わり収益力の低下を招いている。その中でも売上高に占める長期収載品比率が低く、新薬、特に新薬創出加算を受けた新薬をもつ外資系企業が健闘している。
  東証一部上場の35社の2012年3月期決算の売上高は8兆3.710億円で、前期比は0.1%増、営業利益においては1兆2.720億円で8.6%の減収と厳しい経営環境にある。 その中でも大塚製薬(エビリファイ)、帝人ファーマ(フェブリック)、大日本住友製薬(ラツーダ)などは海外事業でも収益が堅調で安定している。 また、ジェネリックメーカーは薬価・診療報酬改定を受け各社20%程の売上増加となった。 また大手先発メーカーも相次いで参入。先発品の特許切れでの収益減をカバーする動きが顕著となった。

新薬の上市として、2012度は糖尿病治療薬や骨粗鬆症治療薬が続々と発売され、DDP-4阻害薬は1600億円を超えるまでに成長。ARBは配合剤にシフト傾向が続き、薬価引き下げなどの影響で頭打ちとなった。
またMR総数は過去最高の6,4000人を突破したが、医療用医薬品のMR数はここ数年54.000人で推移している。大手・準大手では現状維持、増員は一部中堅スペシャリティー企業やジェネリック企業であり。MR総数の増員分はアウトソーシングの流れでCSOのコントラクトMR数の増員によるところが大きい。

2014/9/19